株取引をしていると、業績好調な会社の株なのに、なぜが株価の「下落局面」が続いていて、見ていて不可解に感じることがあります。
悪いニュースも無いのに、とにかく株価を下げ続ける株。
そういうときには、調べてみると例外もありますが、外資投資機関によって株を大量空売りされていることがほとんどです。
株の外資投資機関による空売りは、いつか終わる＆いずれ反対売買による買い戻しが入る株であるため、将来の買い需要の高い株です。
だからこそ、投資機関によるその大量空売りの終わるタイミングを予測できれば、株価の「底値からの大きな利益確保」が期待できます！
空売り外資投資機関は、個人投資家の斜め上の期待を裏切る発想をしてくるので、行動を正確に予測することなど実際は難しい・不可能に近いのですが
将来の空売りが終わる時期・タイミングを予測するための一定の基準はあります。
外資投資機関の大量空売り例。株価下落が続いた楽天株
空売り外資投資機関の大量空売りによって、株価下落（下落トレンド）が起こった株の一つが楽天（4755）。
株価が下落した2015年4月あたりの過去の空売り情報については、現在は検索結果には出てきませんでしたが、楽天の株価下落には、空売り投資機関の大量空売りが大きく影響しています。
今現在の、2018年7月～8月までの以下の空売り情報を見ても、外資投資機関「メリルリンチ」が執拗に空売りを仕掛けているのがわかります。
例え、「楽天」に関する期待の持てる新規事業参入のニュースや、業績好調のニュースが発表された後にでも
楽天の株価が良いところまで上昇をしてくると、その流れに水を差すべくメリルリンチの空売りが絶妙なタイミングで入って来て、株価の上昇圧力を抑え込んで来たのです。
楽天株では、この状態が長期間続いてきました。
楽天に関する明るいニュースが発表されたあと、投資家が現物株を購入し、株価の上昇トレンドが起こったことも一時期は有りました。
でも、高値に到達すると、外資投資機関（メリルリンチ）がそこで大量の空売りを仕掛け、株価を下落トレンドへ誘導するのです。
空売り投資機関は、豊富な資金力を使って力技で株価を下落させます。個人投資家ではなかなか太刀打ちができません。
この楽天株で、空売り投資機関の底力を見せつけられました笑
外資投資機関の空売りが終わる時期・底値の目安はどう判断する？
それではこの、外資投資機関による大量の株空売りは、いつ終わるのか？？
空売られている株式の「底値がどこか」判断をできる基準は何か？
投資機関が大量の空売りを仕掛ける目的（ゴール）は、「空売り分の株価下落の実現」ではなく、
空売り分の株価下落によって、現物株を保有しているホルダーが「現物株を損切りして手放す（売却する）」こと。
空売りの株価下落を見て不安になった現物株保有ホルダーが、雪崩のように現物株を手放す（売却）ことを望んでいるのです。
たくさんの現物株ホルダーが株式を売却すれば、それだけ株価は暴落し、空売り機関の利益が増えます。
ですので、空売り外資投資機関が株式の空売りを止める時期・タイミングは、ざっくりですが以下の条件を満たしたときです！！
- その会社の明らかに良い内容（業績）のIR情報が発表をされたとき
- 現物株ホルダーが株式を手放さない（売却しない)状態になった時
- その株式の信用買い残高が少なくなったとき
業績・内容の良いIR情報が発表されたとき
外資投資機関が空売りを仕掛ける理由は、その株の株価が近い将来「下落する可能性が高い」と判断をしたからです。
ですが、もしもその会社の素晴らしい内容（業績・予想）のIR情報が突如、発表されたら、どうでしょうか？
そのIR情報を見た投資家は、将来的に株価が上昇すると判断し、買いますよね？ 株を売却したい投資家よりも、その株を購入したい投資家の方が増えます。
基本的に空売り外資投資機関は、「将来的な株価下落の見込みが低い株式」を、わざわざリスクを負って空売りし続けるメリットはありません。
ですので、業績好調なことを示すIR情報が出た時点で、空売りを止める可能性は高いです。
※投資機関は、正式なIR情報が発表される前に既にその情報を把握していることが往々にして有るため、空売りストップ・買い戻しによる影響・株価の変動は、IR発表前から起こることが多いです。
現物株ホルダーが株式を手放さない（売却しない)状態になった時
二つ目に空売りが終わる可能性があるタイミングが、現物株ホルダーが株を手放さない（売却しない）傾向が続いた時です。
例えば、その会社にとって悪いニュースが出たため、株価が「一時的に下落」した。
その下落に便乗して、空売り機関が「大量の空売り」を仕掛けた。
悪いニュースと大量の空売りにより、その株の株価は「一時的に下落」します。
ですが、あくまでそのニュースが、その会社の長期的な売上高・利益率に悪影響は及ぼさないもので、その悪影響が短期的なものと多くの投資家が判断をした場合には、
いずれ株価が上昇すると予測し、多くの投資家は株式を売却せず、ホールド（保有）し続けます。
この状態になってしまうと、空売り外資投資機関はいくら空売りをしても、現物ホルダーの株売却を誘発することが困難になります。
そこで空売りから撤退する可能性が高いのです。
要は、ざっくりですが、現物ホルダーの「握力が強い状態」を空売り機関は嫌うのです。
例えば、前で紹介した、空売りによる楽天の株価急落・下落の場面では、
楽天株の現物ホルダー・投資家はほぼ皆、楽天株の株価下落が「外資投資機関による執拗な大量空売り」が主原因であると理解をしていました。
それをわかっているからこそ、空売りが終わったらいずれ楽天の株価は上昇すると予測して、現物を長期間ホールドし続ける投資家もかなりいたのです。
こういった、現物を長期ホールドする投資家が「株主の大多数」を占めたときには、空売り外資投資機関の空売りが終わる可能性が高いです。
株式の信用買い残（残高）が少なくなったとき
三つ目に空売りが終わる可能性があるタイミングが、信用買い残（残高）が少なくなった時です。
「信用買い残」は、投資家が信用取引で株を購入し、その株の決済（売却）が未だされていない株式数（残高・合計数）のことです。
なぜ「信用買い残」が関係あるかというと、この信用買いが、現物株買い（保有）には無い制約を持つからです。
信用取引は、個人であれば返済期日のは6カ月となっています。
そのため、現物株は永遠に現物保有を出来るのに対して、信用買いは、期日までに反対売買（売却）を行い決済をする必要があります。
また、返済までの期間が長ければ長いほど、株を借りる利息も多く支払う必要があります。
ですので、「信用買いで株を購入した投資家」は、株価が機関の大量空売りで一時的に下落をした場面では、
長期的にその株式をホールド（保有）し、損失確定を避けたいといくら思ったとしても、返済期限までにその株は売却しなければなりません。
「多額の含み損」があっても、期日までに強制確定をさせる必要があります。
また、信用取引では、投資家は証券会社に取引金額に応じた保証金（担保）を預け入れる必要があります。
株価が急落してしまうと、投資家はその損失分の値下がり額に見合う追証（追加保証金）を追加で入金する必要（義務）が出てきます。その場合、手持ちのお金が少ない投資家ですと、この追証を支払えず、強制決済（損失確定）をさせられてしまいます。
ですから、この「信用買いを行う投資家」が、空売り投資機関のターゲットになります。
株価の急落を作り出して、信用買いホルダーに株売却を（強制）させるのですね。
空売り外資投資機関は、この信用買い残（残高）を必ずチェックして、「空売り」を仕掛け続けるか・止めるかを判断するため、「信用買い残（残高）」が少なくなった株では、投資機関による空売りが終わる可能性が高くなります。
空売りの終わり「底値」の判断
空売り外資投資機関が空売りを止める時期・タイミングを、ざっくりですが3つに分けて紹介してきました。
この「空売りによる株価下落の底値」（終わり）の判断も、上の3つの条件を満たすかどうかである程度の判断ができると思います。
あとは、暫く空売りによって株価下落をした後に、3ヶ月以上の比較的長期間、ボックス相場（一定の上下幅の間で株価が変動）でもみ合っている状態が続くと、その周辺で投資機関の空売りが終わり、株価が「底値」となる可能性が高いです。
力業の大量空売りで株価が下落トレンドに入った株式は、本来のその株式の適性価格以下まで株価が下落してしまっていることも多いので、
既に空売りによる「将来の買い戻し需要」があるその株は、将来的に上昇トレンドになる可能性が高く、ある意味では、将来有望株なのです。
空売り外資投資機関の中には、大量空売りで底値まで株価を下げた後に、その株式を将来の上昇を見込んで同時に現物買いしている機関もあります。
空売り外資投資機関の動向を正確に予測するのは簡単では無いですが、
「空売りの終わり」と「底値の判断」を上手いタイミングで予測ができるととっても有効なのです♪
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